> コラム > 伊原吉之助教授の読書室
日米戰爭敗戰の經緯
（ 「 幕僚國家の悲劇──大東亞戰爭の起源と敗因 」 の再録 ）
（ 『 正 論 』 平成７年／1995年１月號, 128-139頁 ）
伊原註：書類を整理してゐたら、岡本幸治さんの手紙が出て來ました。
四百字詰原稿用紙一枚に手書きしてあります。
曰く、
「 幕僚國家の悲劇 」 拝見
文章の雄勁、中味の密度の濃さ、このまゝの内容で少々水増しすれば
直ちに一巻の本となるほどのものを實に簡潔適確におまとめ頂きました。
ピリッと引きしまつてゆるみのない文體は書き手の精神の反映である。
「 文は人なり 」 とつくづく思ひました、云々
過褒、と思ひつつも、 （ 北京語で 「 不敢當 」 プガンタン と言ひます ）
懷かしく感じたので再讀しました。そして思へらく、
この文章は帝塚山大學で講義してきた 「 日本現代史 」 の總纏めの報告と言へる。
そして先日、現代の學生諸君に向けて書いた 「 諸君の志を問ふ 」 （ 讀書室 掲載濟 ） の中で、
「 國語 」 と 「 日本現代史 」 を習得するやう勸告したうちの、
「 日本現代史 」 の摘要として使へる、と思ひ至りました。
そこで、以下に再掲載することにしました。
再掲載の基本方針：
（ １ ） 原文の當用漢字 （ 略字 ） ・現代假名遣を、正字・歴史的假名遣に變へる
（ ２ ） 原文を段落毎に引用し、適宜註釋を附 （ ﾂ ） ける。
特に 「 參考文獻 」 を附け、後進の學習に資する。
（ ３ ） 原文は、發行當時に自分で附けた字句訂正・追加を含め、
原文の趣旨徹底の枠内で最少限度の推敲・補充をしてある。
因 （ ﾁﾅﾐ ） に、小見出しを拾ふと、以下の通り。
一 相手を見ない 「 日本惡者論 」
第一の相手・蔣介石
第二の相手・Ｆ.Ｄ. ローズヴェルト
幕僚榮えて國亡ぶ
二 持てる國が作つた 「 ワシントン體制 」 と日本
近所迷惑だつた朝鮮・清朝の對日對應
日本の混迷
ワシントン體制を破綻させた英米の利己主義
三 構造革新への乘り遲れと中堅官僚の擡頭
重武裝できなかつた日本軍
大正の放漫、昭和を殺す
政治家の無力が官僚を引出す
四 日米開戰前夜の陸海軍の驅引
指導力のない指導者・近衞文麿
食違ふ陸海軍の思惑
海軍の省益發想が日米開戰に導く
五 大東亞戰爭の教訓──指導者不在が國を滅ぼす！
さて、以下が本文です。
一 相手を見ない 「 日本惡者論 」
大東亞戰爭が終つて半世紀經つた。
あの戰爭の客觀的評價をするための視點が二つある。
「 相手の出方 」 と 「 日本側の主體 」 である。
「 日本惡者 」 史觀は相手の出方を無視し、 「 日本側の對應 」 の一部しか見てゐない。
相手に二種類ある。近隣諸國 （ 特にシナ ） と、歐米列強 （ 特に米國 ） と。
第一の相手・蔣介石
蔣介石は、北伐 （ ﾎｸﾊﾞﾂ。シナ國民黨によるシナ再統一努力、當時の 「 中華民國・北京政權 」 は
軍閥濫立の内亂狀態で、國の體 （ ﾃｲ ） を成してゐなかつたので、軍閥征伐の再統一が必要だつた ）
途上に發生した昭和3年/1928年の濟南事件 （ 日本軍の山東出兵で生じた衝突 ） を見て、
中國の再統一を邪魔する日本の干渉を何れ遮斷せねばならぬと決意した。
當面は自立自強の時を稼ぐため、隱忍自重する。
日本のシナ介入は何れ列強との衝突を呼び、第二次世界大戰となる。
列強一國だけならともかく、複數の列強と同時に戰ふ國力は日本に無い。
だから、第二次世界大戰が勃發するまでは、内亂鎭壓 （ シナ共産黨潰し ） を優先する──と。
これが蔣介石の有名な 「 安内攘外 」 政策です （ 「 先安内、後攘外 」 政策 ） 。
第二次世界大戰は、日本の國際聯盟脱退、海軍軍縮條約條約脱退によつて近く始る筈だつた
（ 「 昭和11年/1936年の危機 」 説 ） 。
昭和 8年/1933年の米國のソ聯承認、
昭和11年/1936年の西安事變で、抗日統一戰線の準備が成った。
昭和12年/1937年 7月に盧溝橋事件が起きた時、シナ軍が強氣だつたのは、
日本の孤立と、陸軍内の派閥抗爭 （ 永田鐵山斬殺事件、二二六事件など ） を見て
「 日本與 （ ｸﾐ ） し易し 」 と考へたからである。
日本側もシナを侮つており、一撃を加へれば蔣介石は日本に從ふと考へた。
「 三ヶ月で終ります 」 と陛下に奏上した杉山元參謀總長の言葉が、
日本側の見通しの甘さを物語る。
かうして一撃派は、蔣介石が網を張つて待受けた 「 日本引込み・國際的袋叩き 」 戰略の
網の中に自ら飛込んで行つたのである。
滿洲事變も支那事變も 「 指導者不在の參謀 （ 幕僚 ） の戰爭 」 であつた。
參謀の戰爭はこの後、ノモンハン事變を經て大東亞戰爭に到る。
參謀が意志決定すると、とめどなく手を擴げるだけで、収拾がつかなくなる。
収拾には指導者の決斷が不可欠だからである。
參謀の戰爭は、短期決戰なら成功するが、長期になると泥沼化する。
短期決戰だつた滿洲事變と、長期化した支那事變・大東亞戰爭を較べて見られよ。
第二の相手・ローズヴェルト
列強中、日本と關りの深いアメリカは、ウィルソン大統領以來、原則押付外交を展開する。
（ ｱﾒﾘｶ の對日原則押付は ペリー來寇以來である ）
極東では、日清戰爭後 「 門戸開放・機會均等 」 主義の形で日本の中國大陸に於 （ ｵｹ ） る
「 特殊權益 」 を否定し續けた。
1933年に大統領の座に就いた F.D.ローズヴェルトは左翼かぶれでソ聯に甘く、
ひ弱なソ聯を助けてアメリカと張合ふ大國に育てあげた。
（ 冷戰は、反共の獨・日を叩いてソ聯を助けた米國の自業自得である ）
1933年 1月、大統領就任前に滿洲國不承認のスティムソン・ドクトリンの繼承を
新聞に聲明したことに始り、
1937年10月の支那事變勃發後の 「 隔離 」 演説
（ 傳染病患者同樣、 「 無法國家も隔離が必要 」 と説く ） 、
1938年の中國に對する 「 桐油借欵 」 供與 （ 蔣介石の抗日支援 ） 、
1939年の 「 日米通商航海條約 」 の廢棄通告 （ 半年後に失効する ） 等々。
1940年、ドイツ軍の西部戰線攻撃で英米は一體化を深める。
9月に米英防衛協定調印
（ 米國が驅逐艦50隻を英國に供給し、英領諸島の海空軍基地を租借 ） 、
12月に米國が民主國の兵器廠となる旨の爐邊談話放送、
1941年 3月には武器貸與法署名と續き、
8月に大西洋憲章を米英共同宣言として發表する。
この憲章は、
（ 1 ） 領土擴張に反對、
（ 2 ） 自決權に基づかぬ領土變更に反對、
（ 3 ） 被侵略國の主權・自治の恢復、
（ 4 ） 平等な貿易・資源の利用、 （
（ 5 ） 經濟的國際協力
の五項目から成り、
「 持たざる國 」 の現状打破 （ 獨＝ｳﾞｪﾙｻｲﾕ體制打破／日＝ﾜｼﾝﾄﾝ體制打破 ）
の阻止を謳つた 「 持てる國々 」 の宣言である。
後の國聯の基礎的構想を述べた宣言、とされる （ 國聯憲章 參照 ） 。
9月にソ聯、自由フランスなど 15ヶ國がこれに參加した。
幕僚榮えて國亡ぶ
昭和前期、日本側の國家運營主體は天皇でも首相でもなく、中堅官僚の一群である。
（ 滿洲事變は關東軍參謀の、滿洲國の國家經營は新官僚の、
（ そして昭和10年代の國家總動員體制は新新官僚・革新官僚の經營 ）
官僚は各省に屬し、その聯繋プレーとして國家が運營された。
帝國憲法が、行政權、特に首相の權限を規定してゐなかつた。
憲法を構想した伊藤博文は、新たな幕府的勢力の登場を警戒して、
首相に權限を與へなかつた。
大臣一人一人が天皇に任命され （ 第55條 ） 、首相の任命ではなかつた。
憲法上、首相は一閣僚以上の權限を持たない。
統帥權獨立がよく問題にされるが、閣議は全員一致を要したから、
軍部大臣に限らず、一大臣が異論を固執するだけで内閣を潰せたのである。
（ 岸信介國務相がこれで東條内閣を倒した ）
帝國憲法は、國家意志が纏まれぬやうに仕組まれた國家分裂憲法であつたのだ。
この缺陷憲法を改正しなかつた大日本帝國は、 「 憲法榮えて國亡ぶ 」 羽目になつた。
その實態は 「 幕僚榮えて國亡ぶ 」 だつた。
明治政權を築き帝國憲法をつくつた元老がゐた間は分裂憲法も問題を起さなかつたが、
元老が去つた昭和期には、國家意志が統合できなくなる。
指導者が指導力を發揮して日本の國家意志が破綻を見せなかつたのは原敬内閣まで、
百歩讓つてもロンドン海軍軍縮條約を纏めた濱口雄幸内閣まで。
このあと、日本國家は各官廳の中堅官僚によつて運營されるやうになる。
中堅官僚は權限あつて責任は問はれず、自説に固執して他官廳と屡 對立した。
特に甚だしかつたのが陸海軍である。大東亞戰爭中、
「 帝國海軍は全力を擧げて帝國陸軍と戰ひ、餘力を以て敵米英に當る 」
と揶揄されたほど、陸海軍は對立してゐた。
かういふ日本の在り方を馬鹿馬鹿しく思ふ讀者は、戰後の日本の方が
幕僚國家といふ點では更に深刻なことを忘れてゐるのだ。
新憲法によつて首相は内閣を纏める權限を得たが、日本全體が指導者養成を怠つたため、
指導力を持つ人材がどの分野でも育つてゐない。
平等意識が進み、立派な人を尊ぶ氣風も薄れた。
教育制度は擧げて參謀型人材を養成してゐるので、
世の中は參謀だらけ、專門家だらけ、評論家だらけで司令官も下士官・兵も姿を消した。
一億總中産階級國家になつたのである。
戰前の日本では、陸海軍兩省が國家意志を分裂させただけだが、
戰後の日本では、各官廳の數だけ國家意志がある──といふより、
國家意志を喪失して久しい状況が出現してゐる。
對米交渉がうまく行かないのは、アメリカのごり押しのほかに、
日本側に國家意志も、それを纏める指導者も不在だからではないか。
追記 1 ） 日本惡者史觀は、相手が日本に何をしたかを無視し、
日本がやつた 「 惡いこと 」 だけ列擧する一方的なものです。
それも 「 あること 」 と共に 「 ないこと 」 までも含めて──。
若者は知識が尠いので、信じ込み易い。
かくて 「 反日日本人 」 が培養されて來ました。
追記 2 ） 「 中國 」 は自國を稱する普通名詞なので、國名にするのはをかしい。
日本人が 「 中國 」 といふと自國を意味する、といふ普通名詞なのです。
江戸時代に儒者が日本のことを中國とか中朝とか言つてゐます。
日本の 「 中國地方 」 は、九州と畿内の中間にある地方といふ意味ですが。
大陸のあそこを通史的に言ふには秦に由來する 「 シナ 」 が最も適してゐること
（ だから中華人民共和國も國聯の公式名稱として China を使用 ）
は、これまで私が何度も言つてきた通りです。
因みに、日本が戰後 「 支那 」 を使はなくなつたのは、敗戰後に重慶政權側の人から
かう言はれたからのやうです。
「 支那 」 「 日本 」 と並べると、日本が基本で支那が支流のやうに見える、と。
（ 近代國家形成努力では、正に日本が基本でシナが末流なんですけれど ）
だから使はないやうにしてほしい──、と。
これは、家康が秀頼に難癖をつけた 「 國家安康 」 非難のやうな横車に聞こえますが、
これは文字を使ふなと言つてゐるのであつて、發音を非難してゐる譯ではない。
だから假名書すれば宜しい。
但し、江戸時代から敗戰まで使つて來たのは歴史的事實ですから、私は、
「 支那事變 」 など歴史的事實を指す時には漢字も使ひます。
追記 3 ） 拙稿は、主要相手を米國として論じてゐます。
實は、ソ聯とその手先こそ、日支を戰はせ、日米を戰はせた張本人なのですが、
それは稿を改めて論じます （ 頗る重要なことなので ） 。
差當り、下記の書物を御參照下さい。
（ １ ） 近衞文麿の手記：
1. 近衞文麿 『 平和への努力：近衞文麿手記 』
（ 日本電報通信社、昭和21.4.1/6.25 再版 ）
2. 近衞文麿 『 失はれし政治：近衞文麿公の手記 』
（ 朝日新聞社、昭和21.5.15 ）
3. 近衞文麿 『 大統領への證言 』 （ 毎日ワンズ、2008.12.25 ）
（ ２ ） 中川八洋の大東亞戰爭史論
1. 中川八洋 『 近衞文麿とルーズヴェルト：大東亞戰爭の眞實 』
（ ＰＨＰ研究所、1995.8.17 ）
2. 中川八洋 『 山本五十六の大罪：亡國の帝國海軍と太平洋の眞像 』
（ 弓立社、2008.6.10/8.15 第四刷 ）
3. 中川八洋 『 地政學の論理：擴大する ﾊｰﾄﾗﾝﾄﾞ と日本の戰略 』
（ 徳間書店、2009.5.31 ）
（ ３ ） 三田村武夫 『 戰爭と共産主義 』 （ 民主制度普及會、昭和25.5.15 ）
三田村武夫 『 大東亞戰爭とスターリンの謀略──戰爭と共産主義── 』
（ 自由選書・自由社、昭和62.1.20 ）
（ ４ ） 星乃治彦 『 赤いゲッベルス：ミュンツェンベルクとその時代 』
（ 岩波書店、2009.12.22 ）
（ ５ ） ﾍｲﾝｽﾞ & ｸﾚｱ 『 ヴェノナ 』 （ PHP研究所、2010.2.12 ）
（ ６ ） 加藤康男 『 謎解き 「 張作霖爆殺事件 」 』 （ PHP新書、2011.5.31 ）
（ ７ ） 別冊正論 『 中國共産黨：野望と謀略の90年／中共・ソ聯・共産主義の戰爭責任 』
（ 産經新聞社、平成23年 6月22日 ）
追記 4 ） 蔣介石が強氣に出た點については、下記拙稿を御覧下さい。
「 大東亞戰爭と支那事變──日米關係の蹉跌が日本を迷走させた 」
現代アジア研究會編 （ 實際は 「 岡本幸治編 」 だと思ひます ）
『 世紀末から見た大東亞戰爭 』 （ プレジデント社、1991.12.18 ）
の第一章です。
「 蔣介石の日シ衝突豫想 」 が 44-48頁に紹介してあります。
（ これは、近くこの 「 讀書室 」 に掲載します ）
追記 5 ） 盧溝橋事件がシナ側 （ 蔣介石 ） の挑發であることについては、下記を參照。
山岡貞次郎 （ 元海軍軍人のペンネーム ）
『 支那事變──その秘められた史實 』 （ 原書房、昭和50.8.15 ）
盧溝橋事件も第二次上海事變もシナ側 （ 國府＋中共 ） の挑發なのに、
まだ日本人の常識になつてゐません。
シナ側も日本側も相手を輕視してゐたことについては、
前掲拙稿 （ 「 大東亞戰爭と支那事變 」 ） を參照のこと。
追記 6 ） この文章を書いてから知つた重要事實が、
第一次世界大戰時の孫文の 「 中獨ソ三國聯合 」 構想の影響力と、
青島を攻略されたドイツ軍人の對日報復の怨念の存在です。
以下を御覧あれ。
（ １ ） Ｉ大戰後のシ獨接近：孫文が 「 中獨ソ三國聯合 」 構想を立てます。
田嶋信雄 「 孫文の 『 中獨ソ三國聯合 』 構想と日本 1917-1924 」
（ 『 戰間期の東ｱｼﾞｱ國際政治 』 中央大學出版部、2007.6.28, 第一部第一章 ） 3-52頁
田嶋信雄 「 日中戰爭と日獨中ソ關係 」 （ 『 國際關係のなかの日中戰爭 』
（ 慶應義塾大學出版會、2011.7.30, 第一部第一章 ） 33-53頁
（ ２ ） Ｇ.クレープス 「 在華ドイツ軍事顧問團と日中戰爭 」
（ 軍事史學會編 『 日中戰爭の諸相 』 （ 錦正社、平成9.12.1 ） 299-318頁
（ ３ ） 阿羅健一 『 日中戰爭はドイツが仕組んだ 』 （ 小學館、2008.12.21 ）
二 持てる國が作つた 「 ﾜｼﾝﾄﾝ體制 」 と日本
日本現代史は波瀾に富んでゐる。
德川時代後半に自給自足體制を完成して、誰に迷惑をかけることもなく平和に暮らしてゐた
日本は、ペリー來寇で否應なく西歐流の自由貿易體制・弱肉強食體制の中に引ずり出される。
日本は先づ西歐の經濟壓力に晒され、次いで三國干渉で弱肉強食の現實を、
骨身に徹して悟らされる。
近所迷惑だつた朝鮮・清朝の對日對應
西歐型弱肉強食體制の下で亡國・植民地化の危機を免れるには、
富國強兵を實現するほかなかつた。
明治政府は初め、李氏朝鮮・清朝と聯繋して西歐列強に當らうとしたが、
李氏は宗主國の力で夷狄の眞似をする日本を制しようと、清朝を朝鮮に引込んだ。
日本はやむなく、國内建設を後回しにして日清戰爭を戰ふ羽目となる。
日清戰後、清朝の外交を擔當してゐた李鴻章は、
三國干渉の主、ロシヤと密約を結んで日本に報復しようとした。
義和團事件後、ロシヤ軍が滿洲から撤退しなかつたのは、このせいである。
李氏朝鮮もロシヤを朝鮮に引込んで日本牽制を圖つた。 「 以夷制夷 」 である。日本は再び
國内建設を後回しにし、外國から借金をしてまで日露戰爭を戰ひ、自國の安全を守つた。
賠償金が得られず、日露戰爭後、外債償還の負擔で日本を國家破産の危機に追ひやつた
點だけ見ても、李氏朝鮮と清朝が日本にとつて如何に近所迷惑な存在であつたかが判る。
これら二國は、とても日本が手を結べるやうな、頼りになる相手ではなかつた。
福澤諭吉の 「 脱亞入歐 」 論には、かういふ背景があつたのである。
誰も指摘しないが、日露戰爭は、日米戰爭にも増して無謀な戰爭だつた。
日本はロシヤ本土に攻め込む力が無かつたから、勝てる見込みは極小だつた。
ｸﾛﾊﾟﾄｷﾝ がもうほんの少し強氣なだけで、日本軍は連敗してゐただらう。
だが、英國がロシヤ側の南下阻止のため日本と同盟を結んでくれたこと、
米國が日本に好意的であつたこと、
當時の日本の指導者が生存のため渾身の力を盡したこと、
三國干渉後の臥薪嘗膽 （ ｶﾞｼﾝｼｮｳﾀﾝ ） で擧國一致體制が出來たこと、
日本の外債に應じてくれる相手がゐたことなどにより、
辛ふじて日本勝利の形で媾和に持ち込めた。
日本の混迷
明治維新から約40年で得た日露戰爭の勝利 （ ロシヤの極東進出の抑止 ） が、
幕末から續いた日本の安全保障上の危機を終らせた。
この一應の安全確保が、日本を混迷に導く。
以後、敗戰までの次の 40年間は、日本の混迷の時代である。
なぜ混迷したか。
弱い經濟力 （ 特に國際競争力の弱さ ） で重い外債の元利償還に當らねばならなかつた上、
日露戰爭の報復を恐れる陸軍が平時25個師團體制を目指して軍備増強を求めた。
ロシヤ艦隊を潰滅させた海軍は、假想敵を太平洋の彼方、 「 世界最強の海軍 」 建設を
唱へたアメリカ海軍に設定し、八八艦隊を含む 50萬トンを保有する國防計劃を立てた。
當時、歐洲では英獨の建艦競爭が盛んであり、米海軍も増強中であつた。
量的擴大だけでなく、ドレッドノートに見られる軍艦の劃期的技術革新があり、
各國とも新型 超弩級 （ ﾁｮｳﾄﾞｷｭｳ ） 戰艦の建造に目の色を變へてゐたのである。
日本はどの一つも滿たせぬ重荷を三つも抱へ込んでしまつた。
而 （ ｼｶ ） も對外的には、 「 出る杭は打たれる 」 形で、米國の牽制を受けた。
この米國の日本牽制工作が ワシントン會議 （ 1921-22年 ） である。
大戰中、日本は歐洲から遠く離れた局外にあつて貿易で外貨を稼ぎまくり、
史上初めて貿易収支の黒字を經驗した。然も聯合國側で參戰してゐたから、
戰勝國として ヴェルサイユ媾和會議に臨み、五大強國 （ 海軍力では三大強國 ） の一つとして
列強に伍した。
この日本を抑へたのが、米國 ハーディング大統領の提唱した ワシントン會議である。
會議は先づ、日英同盟を廢棄させて日英米佛の 「 太平洋に關する四國條約 」 に置き換へた。
次に、上記四ヶ國にシナ・ベルギー・イタリア・オランダ・ポルトガルの五ヶ國を加へた
「 シナに關する九國條約 」 で、アメリカの門戸開放政策を成文化して
日本のシナ進出を抑へた。
海軍軍縮では、主力艦に關して米英日に五・五・三の比率を決めた。
ﾜｼﾝﾄﾝ體制を破綻させた英米の利己主義
ワシントン體制は、貿易上、日米協調を必須とする日本にとつて受入れるほかないもの
であり、對英米協調は日本の望むところであつた。
事實、日米關係が順調な間は問題はなかつた。
だが、1930年代の大不況が經濟ブロック化 （ 高關税化による日本商品の英米經濟圈からの
締出し ） を生むに到つて、日本のシナ大陸進出 → 英米のシナ利權侵害 → 更なる英米と
の對立、といふ惡循環を發生させる。
大東亞戰爭の起源は、ワシントン體制そのものではなく、經濟ブロック化による
ワシントン體制の破綻にある。そのことを日本人に周知徹底せしめたのが、
ロンドン海軍軍縮條約による補助艦艇の比率決定を巡る政爭である。
統帥權干犯問題と稱 （ ﾖ ） ばれる日本國内の政爭は 昭和 5年/1930年 4月に發生するが、
同年 6月、フーヴァー大統領が スムート・ホウリー關税法に署名し （ ﾄﾞﾙ・ﾌﾞﾛｯｸ ） 、
濠洲・カナダ・メヒコ （ ﾒｷｼｺ ） の高關税を誘發する。
英國は 昭和 7年/1932年 2月に追隨して保護關税法を成立させた （ ｽﾀｰﾘﾝｸﾞ・ﾌﾞﾛｯｸ ） 。
英米の 「 持てる國 」 が自國の利益を優先して 「 持たざる國 」 の窮迫を顧みない
高關税政策を採用したことが、日本の英米協調路線を破綻させた。
幣原外交が 「 軟弱外交 」 と唾棄されたのは、英米協調では日本が立ち行かなく
なつたからである。
この後、日本の英米離れ、滿蒙・華北への進出が目立つやうになり、
國際聯盟脱退、海軍軍縮條約離脱──と、日本のワシントン體制離れが進む。
追記 1 ） 李氏朝鮮と清朝が、日本を内政 （ 殖産興業 ） 中心の國から、
外征型の國にし、軍備の重荷を押付けたことについては、
本 「 讀書室 」 に掲載濟の下記 拙稿を御覧あれ。
2007.12.15 掲載 「 東ｱｼﾞｱ史の分水嶺──日清戰爭 」
追記 2 ） 日本現代史の 40年サイクル：
1868 明治維新 → 1905 日露戰爭 → 1945 敗戰 → 1985 プラザ合意
亡國の危機の中での政體變更から約40年後に國際環境を安定させた。
それから40年後に敗戰と大日本帝國の滅亡を迎へます。
敗戰後40年、プラザ合意では圓高・ドル安が容認されたのは、
貿易戰爭での日本の勝利を意味します。
しかしその後忽ち轉落して、冴えぬ時期を過ごして現在に到ります。
プラザ合意の40年後の 2025年に、我國はどうなつてゐませうか?
追記 3 ） 日露戰爭勝利で日本は國際環境を安定させた。
つまり、差迫つて強敵はなくなつたのです。
だから、陸軍も海軍も輕裝備にして財政負擔を減らし、
殖産興業・民力養成に專念すれば良かつたのに。
經濟成長により國力がつけば、軍需豫算も自然に殖やせたのに──。
（ 東洋經濟新報社の 「 小日本主義 」 です ）
ですが陸軍はロシヤの報復を恐れて軍備増強を謀り、
海軍は米海軍を假想敵にして建艦競爭に入ります。
日露關係は、元老を中心に日露協商で差當りの報復は回避したし、
海軍が八八艦隊を構想しなければ、英米との協調は續いた筈です。
賠償金が取れず、戰後經營に更に外債を募 （ ﾂﾉ ） らねばならなかつた日本が、
この軍備増強で如何に苦しんだかは、ちよつと調べれば直ぐ判ります。
露・米・獨・佛を想定敵國とし、優先順位を露國 （ 陸軍 ） ・米國 （ 海軍 ） とした。
明治四十年/1907年の國防指針設定が、その後の日本に重武裝の重荷を背負はせ、
國力充實を後回しにさせた上、英米との協調も狂はせて行く原點です。
そして世界の諸強國を相手に日本が孤立して戰ふ大東亞戰爭に到ります。
國防方針とそれが齎した危機については、下記を參照のこと。
黒野 耐 『 帝國國防方針の研究──陸海軍國防思想の展開と特徴── 』
（ 總和社、2000.9.25 ） 5000圓＋税
黒野 耐 『 日本を滅ぼした國防方針 』 （ 文春新書、平成14.5.20 ） 730圓＋税
追記 4 ） 「 持てる國 」 對 「 持たざる國 」 の對立については、例へば下記を參照。
近衞文麿 「 英米本位の平和主義を排す 」
（ 近衞文麿 『 近衞公清談録 』 千倉書房、昭和12.6.8、に収録 ）
昭和研究會 『 ブロック經濟に關する研究 』 （ 生活社、昭和14.10.17 ）
三 構造革新への乘り遲れと中堅官僚の擡頭
重武裝できなかつた日本軍
日本にとつて、日露戰爭に次ぐ轉機が第一次世界大戰だつた。
從來型の内閣戰爭 cabinet war として始つた第一次大戰は、
途中で總力戰 total war （ 全體戰爭とも ） 化し、重武裝化・長期消耗の物量戰に變質した。
工業力の戰ひとなり、軍事力以外に高度な生産力と、物的人的資源の總動員體制が
求められたのである。
日露戰爭でも總力戰・消耗戰の片鱗は現れてゐたが、日本の貧しさがそれを見過ごさせた。
總力戰論は日本でも盛んに論じられたものの、痛切な體驗でも共通の體驗でもなかつたから、
日露戰爭の肉彈戰の記憶が、このあとも生き續ける。
だが先覺者は第一次大戰中から、總動員體制の日本での實施を構想し始めた。
大正 6年/1917年には 小磯國昭少佐が 「 帝國國防資源 」 を、
森五六少佐が 「 全國動員計劃必要ノ議 」 を執筆した。
大正 7年/1918年には寺内内閣が 「 軍需工業動員法 」 を制定し、軍需局を設置してゐる。
以後、陸軍は毎年 「 軍需工業動員計劃 」 を作成した。
大正 9年/1920年には 永田鐵山少佐が 「 國家總動員ニ關スル意見書 」 を書き、
陸軍は一應の成案を持つが、山梨軍縮 （ 大正11年/1922年 ） 、宇垣軍縮 （ 大正14年/1925年 ） で
資金・資源とも不足の儘、 「 輕武裝・人力中心・少數精鋭・精神主義 」 方針で推移する。
日本の總動員體制が本格化するのは支那事變勃發後、必要に迫られてである。
それでも日本は重武裝できず、輕武裝の儘 對米戰爭に突入する。
この點、ソ聯が 昭和 3年/1928年以降、民生無視の 「 五ヶ年計劃 」 を強行し、
軍需産業を促成栽培したのと對照的である。
大正の放漫、昭和を殺す
不幸もあつた。
第一次大戰後、戰爭中に水膨れした經濟を整理しにかかつた時、關東大震災が起り、
震災手形の發行で水膨れを更に水増ししてしまつた。
その皺寄せが、昭和金融恐慌で爆發する。
歐米諸國が戰爭直後の大正 9年/1920年に濟ませてゐた不良企業・不良債權の整理を、
我國は昭和初年まで引延ばしたのである。
不幸が重なる。
昭和 4年/1929年、世界大不況が突發。
これに米英の高關税障壁 （ 既述 ） による貿易不振が加はり、
日本は新市場を求めてシナ大陸に進出せざるを得なくなる。
「 持てる國 」 英米の利己主義が、資源・市場に乏しい日本を中國大陸に押しやつたのだ。
この重大時期に、政治家は無力であつた。
豊作貧乏による農村恐慌で娘を賣つて食ひつなぐほど農民が苦しんでゐる時に、
既成政黨は相變らず料亭で利權の取引をし、政爭を繰返してゐた。
軍を抑へようとした濱口雄幸・犬養毅は暗殺され、
あとに續く政治家をたじろがせた。
昭和 6年/1931年～昭和 8年/1933年頃、政治家 床次竹次郎は歎いた。
「 僕は長い間政治をやつて來た。
「 その長い間、日本丸をどこへ着けたらよいかといふ目的地がはつきりしてをつた。
「 ところがここへ來ると、日本といふ船を一體どこに着けるのか、
「 その目的地がまるつきり五里霧中で憂慮に堪へない。
「 一體日本を何處へ持つて行けばよいのか…… 」
（ 高橋亀吉 『 經濟評論五十年 』 投資經濟社、190頁 ）
石原莞爾でさへ、昭和10年/1935年秋に、かう述懷してゐる。
「 年々、空前の新兵器が發明されて行くので、戰術もこれに應じて年々新工夫を出さねばならな
「 いのだが、その工夫については、若い尉官級が最も熱心であり、階級が上になるほど熱意が乏
「 しくなる。そのため、上官ほど新戰術に暗くなり、自然、若い者からは、老上官が馬鹿に見え
「 て來る。これが下剋上の風潮の根本原因なのだ 」
「 その石原氏が、俺ですら、うつかりしてゐると若い者に新戰術を教へられ、ああ、いけないな
「 と思ふことが稀でないと述懐してゐた 」
（ 風見章 『 近衞内閣 』 日本出版協同株式會社、昭和26.7.30/8.5 再版, 74-75頁 ）
當時の政治家は、藩閥政府に對抗した名望家・資産家 （ 地主＋商工業者 ） であり、
第一次大戰後の重化學工業成長期の問題には對應能力がなかつた。
官僚も輕工業時代の經驗しかなく、行政の體制整備に追はれてゐた。
輕工業社會から重工業社會への轉換は、農業社會から輕工業社會への轉換をした
産業革命期よりも構造變革が遙かに深刻である。
年寄りが取殘され、若手が大きな顔をする世の中が到來してゐた。
政治家の無力が官僚を引出す
この展開に逸早く適應したのが官僚だつた。
滿洲事變を契機に 「 新官僚 」 が生れ、忽ち 「 新新官僚 」 に進化し、
ﾅﾂｨｽ の統制經濟・ソ聯の五ヶ年計畫への共感によつて 「 革新官僚 」 となる。
滿洲國に於る重工業建設での内面指導の經驗が、これら革新官僚を育成した。
斯くて昭和十年代 （ 1935-1944年 ） の日本は、中堅官僚が國家運營に當る
指導者棚上げの幕僚國家へと變身する。
陸海軍も、陸大・海大を出た幕僚が陸軍省・參謀本部、海軍省・軍令部で軍を動かし始める。
陸軍では、宇垣・南兩陸相時代の過渡期を經て、隊付青年將校の皇道派と
中堅將校から成る幕僚中心の統制派が抗爭し、二二六事件で幕僚が權力を掌握した。
「 若い者が承知しない 」 が、軍の意志を貫く殺し文句となつた。
海軍の場合、ロンドン海軍軍縮條約、五一五事件後の大角人事で 「 條約派 」 （ 英米協調派 ） の
幕僚が一掃されたあと、陸軍に便乘して省・部の幕僚が力をつける。
米内光政海相・山本五十六次官・井上成美海軍省軍務局長が第一次近衞文麿内閣・平沼内閣で
日獨伊三國同盟反對に指導力を發揮したものの、山本五十六が聯合艦隊に轉出する頃以降は
陸軍同樣、省・部の中堅幕僚が海軍を牛耳るようになつた。
追記 1 ） 昭和初年代の困難に關して私が專ら擧げるのが、下記 3冊です。
岡田益吉 『 昭和のまちがひ 』 （ 雪華社 ） 又は 『 危ない昭和史 （ 上 ） 』 （ 光人社 ）
高橋亀吉・森垣淑 『 昭和金融恐慌史 』 （ 講談社學術文庫 ）
池田美智子 『 對日經濟封鎖 』 （ 日本經濟新聞社、1992.3.25 ）
これに今回、下記を付け加へて置きます。
伊藤之雄 『 昭和天皇と立憲君主制の崩壞 』 （ 名古屋大學出版會、2005.5.10 ） 9500圓＋税
伊藤之雄 『 昭和天皇傳 』 （ 文藝春秋、2011.7.15 ） 2190圓＋税
昭和10年代の 「 中堅官僚が國家運營を牛耳つた時代 」 に關しては、
適當な文獻はまだ出てをりません。
自分で書くしかない、と思つてをります。
三輪芳朗 『 政府の能力 』 （ 有斐閣、1998, 私は未見 ）
三輪芳朗 『 計劃的戰爭準備・軍需動員・經濟統制：續 『 政府の能力 』 』
（ 有斐閣、2008.3.31 ） 5000圓＋税
は勞作ですけれども、 「 中堅官僚による運營 」 といふ視點がありません。
四 日米開戰前夜の陸海軍の驅引
指導者を押し退 （ ﾉ ） けて中堅官僚が國家意志形成に關るとどうなるか。
大局が見えず、見ようともせず、自分が屬する部局の利害を中心に發想し、行動する。
この缺點がもろに現れるのが、開戰直前の陸海軍の對抗であり、
開戰後の戰略 （ 戰爭指導 ） を忘れた戰術至上の對應である。
軍人が如何に 「 次の戰鬪での勝利 」 に振り回され、何のために戰つてゐるかといふ大局を
顧みなかつたかは、ポツダム宣言受諾時の揉め方で明らかである。
陸相はひたすら本土決戰で陸軍の出番を望み、
國家國民の生存と安全といふ最大の利益を無視した。
この無謀な提案を退けたのは、利害を超越して大局を御覧になつてゐた昭和天皇である。
陛下が指導力を發揮されなければ、日本は國土を戰場にして、
更に多くの無益な血が流れてゐた筈である。
海軍も威張れない。
ひたすら相手の軍艦を沈めることに狂奔し、輸送船團の護衛を無視したことは、
レイテの敵前轉進でも明らかである。
味方輸送船團の護衛をろくにやらず、内地の軍需生産に大打撃を與へた。
戰術至上主義の弊は大東亞戰爭の前に、既に支那事變やノモンハン事變で露呈してゐる。
ここでは、日米交渉時期に現れた 「 國益無視 」 「 省益至上 」 の爭ひに注目しよう。
指導者不在の 「 幕僚國家 」 の悲劇である。
指導力のない指導者・近衞文麿
先づ、指導力のない指導者 近衞文麿の悲劇。
この人は、構想だけあつて、聯繋プレーも根回しもせず、奔走してくれる子分も持たなかつた。
（ 伊原註：仕事は全部、下僚がするものと思つてゐた節がある ）
人氣だけで首相になつた人だから、する事なす事、悉く成就しなかつた。
支那事變を泥沼化し、三國同盟を結んで米國を硬化させ、日米交渉を纏められず、
日米戰爭を用意して退く。
近衞文麿は、參謀 （ 政策立案の專門家 ） でさへなく、認識・理解型、つまり傍觀者型の人
だつたから、大學教授か評論家に向いてゐた人であつた。
近衞文麿が第二次内閣を組織した時の日本運營構想はかうだつた。
日獨伊ソの四國同盟で英米を牽制する。
これと構想實現の基盤として新體制運動を連動させ、
日本を統制經濟の 「 高度國防國家 」 に仕立て上げる。
この構想實現のため、周圍の反對を押切つて起用した主役が松岡洋右外相だつた。
ソ聯が加はることを前提に、近衞内閣は 昭和15年/1940年 9月、先づ
三國同盟を結んだのだつた。
松岡外相がドイツ訪問の歸途、昭和16年/1941年 4月にモスクワでソ聯と
日ソ中立條約を結んだのは、この構想の一環であつた。
だが、獨ソ戰爭で、この構想は潰れる。
松岡外相は、スターリンにしてやられたことに氣附いてソ聯攻撃を力説する。
同時に、對米交渉の切札として、なほ三國同盟を使はうとした。
近衞首相は忽ち變身して、三國同盟の有名無實化による對米協調政策を構想する。
殘念ながら、近衞首相の對米交渉は、根本的障碍があつて稔らなかつた。
根本的障碍とは、相手の米國に日本と妥協する氣がなく、
大西洋第一主義とドイツ打倒を優先目標として、歐洲戰爭介入のための猶豫期間を得るため
日本を 「 あやして置く 」 ことしか考へてゐなかつたことである。
米國の對日非妥協性を 「 日本惡者 」 史觀は無視してゐる。
さうとは知らぬ近衞首相は、米國の時間稼ぎの謀略に引つ掛り、ウォルシュ、ドラウト二人の
宣教師が井川忠雄・岩畔豪雄と作り上げた 「 日米諒解案 」 を元に、
外相更迭までして交渉を始める。
日米交渉のため、駐米大使となつた野村吉三郎が米國務長官ハルと會談を始めたのは
昭和16年/1941年 3月初めである。
ハルは日米諒解案で日本に期待を持たせつつ、原則を小出しにし、
獨ソ開戰前日の 6月21日、中國からの撤兵・三國同盟の死文化・武力南進の中止を求める
アメリカ案を出した。獨ソ開戰で對英支援に一息つけると讀んだ上で、
時間稼ぎのため日本に期待を持たせた日米諒解案を全面的に否定したのである。
この時、幕僚達は南部佛印進駐を計劃してゐた。
（ cf. 鳥居民 『 日米開戰の謎 』 草思社 ）
食ひ違ふ陸海軍の思惑
昭和16年/1941年 6月初めに ヒトラーが日本に對ソ開戰を告げて來た時、
海軍が恐れたのは、獨ソ戰爭に乘じて陸軍がノモンハン事件の報復と北方問題解決のため
「 北進 」 することだつた。
對ソ戰爭は、支那事變以上に陸軍が主役で海軍の出番はない。
シベリヤでの戰鬪が長引けば、國家豫算は陸軍の軍備増強に際限なく注ぎ込まれて
海軍には回つて來ない。米海軍は戰艦・空母を初め續々建造中である。
戰艦大和や航空戰力増強中の海軍の豫算を減らすやうな事態は斷じて避けねばならない。
このため海軍幕僚が立案した苦肉の策が、南部佛印進駐による陸軍の北進牽制であつた。
一年前の北部佛印進駐で、米國は石油と石油製品の輸出を許可制にした。
南部佛印進駐は、必ずやアメリカのより嚴しい經濟制裁を誘發し、
陸軍は石油を求めて南進せざるを得なくなる筈である。
これで海軍は、對米抑止力保持のための軍備増強を繼續できると讀んだ。
陸軍は、海軍のこの意圖を承知の上で、これに乘つた。
南部佛印進駐には一個師團程度の派兵で濟む。對ソ戰參加に支障は生じない。
それに陸軍は直ちに對ソ戰を始めるつもりは無かつた。
ノモンハン事變で對ソ恐怖症に罹つてゐた陸軍は、ソ聯の敗色が濃くなつてから
參戰するつもりだつた （ 熟柿論 ） 。
だが、南部佛印進駐は、豫想以上に嚴しいアメリカの對日制裁を呼んだ。
在米日本資産凍結 （ 英、蘭印も追隨 ） 、石油の全面禁輸。
産油國が極く限られてゐた當時、石油の禁輸は
相手國の息の根を止める最終手段と考へられてゐた。
國際聯盟がエチオピア戰爭を始めたイタリヤに經濟制裁を決議しながら、
石油輸出は禁じなかった前例がある。
戰爭をするつもりが無かつたからである。
といふことは、8月 1日の米國の石油禁輸は、
對日宣戰布告に等しい意味を持つてゐたといふことである。
ここまで追詰められながら、日本がまだ對米戰爭に踏切らなかつたについては、
我々の先輩の忍耐強さ、對米戰爭回避の配慮のほかに、更に理由がある。
陸海軍が、なほ抗爭してゐたのである。
海軍の省益發想が日米開戰に導く
海軍が陸軍の北進を抑へ、且つ日米戰爭を回避し、
更に海軍豫算を減らさずに濟ませるためには、決め手は一つしか無かつた。
陸軍に中國から撤兵させて、米國に對日經濟制裁を解かせることである。
だが陸軍に中國撤兵を承知させるには、
海軍は 「 米海軍とは戰へない 」 と斷言せねばならなかつた。
しかしこの斷言は、海軍にとつては口が割けても言へぬ言葉だつた。
長年米海軍を假想敵に整備と訓練に勵んできた日本海軍が
「 勝つ見込みなし 」 と言へば、陸主海從が愈 決定的となり、
海軍豫算が減額される恐れがある。
充實を續ける米海軍の抑止力であり續けるには、政府豫算を海主陸從に轉換させねばならない。
いま 「 日本海軍は米海軍とは戰へぬ 」 と言へば、この計劃は破綻する。
結局、海軍首腦 （ 海軍大臣・軍令部總長 ） は、
「 石油の備蓄が減り續け、米海軍が増強し續けるから、戰ふなら今直ぐしかありません。
「 この儘 石油が減り續け、米海軍が増強し續ければ、戰へなくなります。
「 戰ふなら、今直ぐしかありません 」
と言ふほか無かつた。
對米戰爭反對論が、早期開戰論に化けたのである。
戰後になつて井上成美が第二次・第三次近衞内閣の海相だつた及川古志郎に
なぜ男らしく戰へぬと言ひ切らなかつたかと迫り、
「 陸海軍相爭ふも、全陸海軍を失ふより可なり 」 と言つたが、
（ 新名丈夫編 『 海軍戰爭檢討會議記録 』 毎日新聞社、昭和51.12.25, 167/178頁 ）
これは 「 一官僚 」 に求めるには無理な要求だつた。海軍の一員なら、
「 アメリカと戰爭できぬ 」 とは言へなかつたのが當然だつた。
戰後でも、會社を危ふくするより自殺する方を選ぶ會社員が少なくないやうに。
（ 最近の若者は別なやうだが ）
陸軍もさすがに一時、その重大さに鑑み、
「 海軍は戰へぬと言つてくれないか 」 と對米戰爭の回避を考へたこともある。
（ 杉本健 『 海軍の昭和史：提督と新聞記者 』 文藝春秋、1982.8.15, 227頁 ）
だが、陸軍が省益後退に繋がる中國撤退を考へてゐなかつたのだから、
海軍に省益後退に繋がる言葉を吐かせるのは無理な相談だつた。
海軍は、陸軍が簡單に片付くと信じて氣輕に始めた支那事變の後始末のために
アメリカと戰ふ羽目になつたとぼやきながら、澁々對米戰爭に突入したのである。
對米戰爭は海軍の戰ひだから、豫算は充分確保できる筈だと自ら慰めながら……。
研究者や評論家は軍部が勝てると踏んで戰爭に踏切つたといふが、
事實は逆だと鳥居民は言ふ。
（ 上掲、鳥居民 『 日米開戰の謎 』 草思社 ）
戰ふしかないと腹を固めてから、ドイツは勝つだらう、米國は戰意を喪失するだらうと
希望的觀測をして己を納得させたのだといふ。
これぞ、典型的な日本型發想法である。
ここで指摘すべきことが三つある。
第一、アメリカが日本を追詰める意志を固めてゐた限り、
日本に對米戰爭回避の道はなかつた （ 相手の存在 ） 。
何しろ、屑鐵・石油・工作機械を初め、軍需産業の重要資源・資材を米國に依存してゐた。
アメリカの言ひなりにならぬと言ふなら、戰爭するしかない。
第二、勝てさうにない相手と戰はねばならぬかも知れない危機に際しても、
海軍は目先の豫算獲得を危機回避より優先させた （ 國益より省益優先 ） 。
第三、この海軍の對應を、あれから半世紀經た現在、我々は嗤へるか。
追記 1 ） 新名丈夫編 『 海軍戰爭檢討會議記録 』 毎日新聞社は、
敗戰直後の海軍高官による 「 特別座談會 」 の記録であるが、
昭和54年/1979年以降、中堅による座談會が行はれた。その記録が下記である。
戸高一成編 『 證言録 海軍反省會 』 1,2
（ PHP研究所、2009.8.19／2011.1.7, 共に 4000圓＋税 ）
今後なほ續刊の豫定。
追記 2 ） 勝てない戰爭をやつてはいけない、といふ論は間違ひである。
勝てないと判つてゐても、やらねばならぬ場合がある。
それがフィンランドの對ソ戰爭である。
下記を參照されよ。
Ｍ.ヤコブソン／上川 洋譯 『 フィンランドの外交政策 』
（ 日本國際問題研究所、昭和54.2.15 ） 800圓
「 彼らの運命を決めたのは彼ら自身の決定であつて、他人から押附けられたものでは
「 なかつた。 （ 中略 ） フィンランドは事態が抵抗不能と見えても、自己の決定權は
「 しつかり手中に保持してきたのである 」 （ 4頁 ）
「 フィンランドは獨立後ソ聯と三度戰爭し、幾度も抹殺の危險に晒されたが、遂に
「 獨立を貫いて今日 對ソ友好共存關係を確立した 」 （ 211頁 ）
梅本 弘 『 雪中の奇跡 』 （ 大日本繪畫、平成1.11.30 ） 2800圓
五 大東亞戰爭の教訓──指導者不在が國を滅ぼす！
「 幕僚の本質は官僚であり事務官である。これらが軍の權力を握つたところに
「 國家民族の不幸が胚胎したのだ。この官僚の問題は現在でも同じことが言へる。
「 日清日露役の軍司令官は誰一人陸大を出てゐない 」
（ 佐々木二郎 『 一革新將校の半生と磯部淺一 』 芙蓉書房、昭和55.2.26, 156頁 ）
幕僚國家は、目標が明確な場合や前進する場合、能率的に仕事をする。
戰後の復興から高度成長の時期がさうである。
だが目標が混迷する時、後退や収縮せねばならぬ時は、機能しない。
幕僚は自分が歸屬する組織を敵に回せない。
組織を潰せるのは、指導者だけだ。
文革で共産黨組織を叩き潰した毛澤東を見よ。
幕僚は專門家で自分の專門知識に依存してをり、
實行については自分の組織を頼るほかないから、
組織の収縮を容認するやうな意志決定を望むのは無理である。
さういふ意味では、創造は經驗も知識も乏しい若者にしか期待できないのかも知れない。
指導者にも期待したい。
指導者の任務は、方向の指示にある。大局を觀 （ ﾐ ） 、方向を示して必要な人材を登用すること。
そして目標を達成するやう人々を導くこと。
激動の時代の方向轉換、自分の組織に不利な決定
（ 實は短期的に不利で長期的には有利な決定 ） 、
これが出來るのは指導者だけである。このためには洞察力 （ 先見の明 ） が必須である。
江戸時代の教育の根幹は、德育であつた。
人と接するにも、人を指導するにも德が不可欠だといふ教育である。
だから、指導者たるにふさはしい人は幾らでもゐた。
だが 黒船が來寇した時、日本に缺乏してゐたのは參謀であり、技術者であり、
專門家であつた。そこで明治以降の教育は、專門家教育に集中した。
斯くて參謀・專門家が大量に育つたが、氣付いて見れば、指導者教育がお留守になつてゐた。
幕末・明治維新の動亂時に、指導者型の若者が活躍した。
彼らが死に絶えた時、日本は混迷に陷つた。
敗戰で目標が明確になると、幕僚は見事な聯繋プレーで復興から高度成長を演出した。
敗戰から40年經つて、昭和末期の日本は再び混迷に突入した。
最早戰後ではない、最早高度成長の時代ではない、最早大量生産・大量販賣は夢となつた
と言はれて久しいが、未だに戰後體制 （ 官僚統制による生産者保護政策、輸出増進政策 ） は
嚴然として生き延びてゐる。食管制度を見よ！
自分の屬する組織益を國益・公益より優先させる幕僚國家體制は、益々蔓延つてゐる。
あの戰爭を偲ぶ度に、私は孫子の言葉を聯想する。
「 彼ヲ知リ己ヲ知ラハ百戰殆フカラス 」
これは、大局を見る大切さを教へた言葉であるに違ひない。
（ 平成23年/2011年 7月28日 補筆 ）